コネクテッドデバイスが形成する2025年の米国社会のトレンド

プレスリリース
2015年10月21日

フロスト＆サリバンは、2025年に向けて今後10年間の米国を形成する社会トレンドに関する新たな分析をまとめました。インターネットに接続された「コネクテッドデバイス」の社会全体における利用が今後さらに増加し、米国における今後10年間での雇用・労働、、投資、ビジネス、社会生活などの様々な側面で大きな変化をもたらすことが予測されています。

フロスト＆サリバンの分析では、この様なあらゆるモノがインターネットで接続された「コネクティビティ」が米国社会にもたらす4つの主要なトレンドを特定しました：

1. ビッグデータ活用による数値化された社会への移行：コネクテッドデバイスは、2020年までに世界全体で500億台に上り、このうち83%がIoT（Internet of Things）関連のデバイスとなることが予測されています。ビッグデータやメタデータの活用により、企業は個人の健康状態や買い物、趣味志向などの顧客に関するあらゆる情報の数値化やモニタリングが可能になります。IoTの世界市場規模は、2025年までに最大で11兆1000万米ドル規模に到達する予測となっており、あらゆる情報が数値化された社会への移行が予想されています。

2. ネットワーク文化が形成する社会生活：米国内の86.7%の地域が2025年までに都市化され、その多くは都市部での仕事や安いコストでの移動手段を求める「ミレニアム世代」（主にアメリカで1980年代から2000年代初頭に生まれた若い世代）や移民によって形成される予測となっています。この様な家族の分散化により、ソーシャルメディアを通じて家族との結びつきを強める傾向がより強くなることが予想されています。

3. 労働のスマート化・人間主体の社会：米国では医療費の86%が慢性疾患の治療に費やされており、2030年までに人口全体の半数以上が肥満の分類に入る予測となっています。雇用主が社員の病気を未然に予防する取り組みはより重要な要素となり、従業員の健康的な生活や遠隔での労働環境の整備、健康的で幸福な生活実現を目指すプログラムに向けた助成金など、従業員に向けたインセンティブの充実化が進むことが予想されます。

4. コラボレーションが公私の生活を形成：今後米国では、資産の共有化や、顧客にエンドツーエンドのサービスを提供するための複数の産業にまたがるパートナーシップの提携、社員のスキル開発への投資などの雇用主と従業員間の長期的な関係性の構築が見られることが予想されています。この様な公私において「コラボレーション」を基盤とする社会への移行が進むことが予測されています。

「テクノロジーは場所や時間を問わずにどこでも仕事が行える環境を生み出すことを可能にし、必要なモノの記録や、顧客に向けた競争性も生み出しました。同時に、テクノロジーは我々の現実世界も再定義し、現実世界はもはや身近で直接見たり、触れたり、聞くものではなくなっています。バーチャルリアリティは現実として認識され、人間との相互の関係性が再構築されつつある時代にあります」とフロスト＆サリバンのパートナー兼ビジョナリーイノベーション部門シニアバイスプデジデント、リチャード・シアーは述べます。「また、2016年の米大統領選挙を控え、次期大統領の政策が国の今後を大きく左右し、ビジネスの側面においては、政権交代は一定規模での不確実性がもたらされるでしょう。」とシーアは述べます。

■「2025年の米国の未来」について解説するオンラインセミナーを11月12日に開催します。
詳細はこちら：https://www.frost.co.jp/event/webinar-futureofus/

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